父の日の贈り物
同時接種は日本だけの問題?
先日、面白い記事を見つけましたので、ご紹介します。
ワクチンの世界的権威である、ペンシルベニア大学のプロトキン名誉教授に、「海外ではいつから同時接種がおこなわれているのか、導入時に問題はなかったのか」という点について少したずねてみたのですが、「問題は同時接種をするかどうかではない、安全なワクチンが使えるかどうかだ」という一言で終わり。正直、「なぜそんなことを聞くのだろう」という表情でした。プロトキン氏はこれまでに数多くのワクチン開発・導入に携ってきたワクチンの権威ですから、なにかしら過去に、どこかの地域で、接種するワクチンの種類が増えたことによる同時接種が問題になったことがあれば、知っているかもしれない、そう思って聞いてみたのですが、実のところ同時接種には全く興味がなかったのです。しかし同氏のこうした反応も、今になって、上記のような日本の同時接種問題の経緯を考えてみたら当然のこととわかります。あくまで日本でだけ起きている非常に特殊な問題で、世界では、同時接種など問題ですらないからです。
といったものです。
日本はワクチン後進国という汚名を返上すべく、この数年、矢継ぎ早に新しいワクチンを承認してきました。しかしそれは、生まれて2ヶ月から数ヶ月のうちに打たねばならないワクチンが何種類も増えたことを意味します。やれ風邪だなんだで法定の間隔を保ちながら順調に予防接種を受け続けるのはもともと困難ですが、任意接種のワクチンまできちんと全て(任意接種・定期接種の区別は、ワクチンの重要性を反映してはいません)、しかるべき時期までに打ち終わろうとするなら(そうしないと効果が得られず意味がありません)、もはや同時接種無しには達成し得ない状況です。それなのに、「同時接種をするか、しないか」なんていう、欧米はもちろんアフリカを始めとする途上国諸国でも議論にすらならない部分に足を取られているうちに適切な接種機会を逃してしまったら、そしてワクチンにて予防できる病気(VPD)に感染してしまったら、それこそ本末転倒です。
予防接種を打つ機会が1回1回とてもラッキーで貴重なアフリカ諸国にしてみれば、「予防接種は1種類ずつバラバラに何回にも分けて、何度も足を運んだほうがいい」なんていう考え方は、のんきで贅沢な議論に映ってしまうかもしれません。
ヒブワクチン、肺炎球菌ワクチンの効果は? 5歳までのお子さんは是非受けてください。
子どもの細菌性髄膜炎を予防するインフルエンザ菌b型(ヒブ)ワクチンの公費接種が広がった2011年に、ヒブ感染により髄膜炎になった0~4歳の患者発生率が、その前3年間の平均と比べて半減したことが、厚生労働省研究班の調査で24日までに判明しました。また、ワクチンの公費助成が同時に始まった肺炎球菌による髄膜炎も、11年は同じく25%減少したそうです。
08年から10年の3年間に、5歳未満のヒブ感染による髄膜炎の患者発生率は、10万人当たり7・1~8・3人(平均7・7人)でしたが、11年は3・3人と約57%減少しました。また肺炎や関節炎など、ヒブが原因のほかの病気の発生率も約45%減少しました。
肺炎球菌による髄膜炎の発生率は、3年平均の10万人当たり2・8人から、11年は2・1人となりました。
乳幼児の細菌性髄膜炎ではヒブが原因となるのは50~60%、肺炎球菌は25%程度と、患者の大半を占めるとされており、髄膜炎以外の感染症を含め、両ワクチンの普及で、子どもにとって深刻な感染症の大幅抑制につながることを今回の調査は示したと言えます。
ヒブワクチンも肺炎球菌ワクチンも富士市では公費助成で無料で生後2ヶ月から5歳まで接種できます。
このように実績が証明されました。5歳までのまだ接種されていないお子さんは是非接種してください。
任意接種の定期接種化
予防接種法改正案の今通常国会への提出に向けた議論が大詰めを迎えています。
厚生労働省は、5月に開かれた厚生科学審議会感染症分科会の予防接種部会で、 第2次提言が了承され、今後法案の作成作業に入ることになりました。
法改正の柱は、定期接種の対象ワクチンの追加。しかし、「財源の確保」と「地方との調整」がネックになっており、 報道されたように検討された7種類のワクチンのうちどうやら追加されるのは、小児肺炎球菌、ヒブワクチン、子宮頸がん予防ワクチンの3種類だけのようです。
同時に検討されていたみずぼうそう、おたふくかぜ、B型肝炎、高齢者肺炎球菌の4種類は今回は見送りとなりました。
小児科医の偏見かもしれませんが、この少子化の時代、少ない子どもを大切に育てて行くことは、将来の国を支える(税金を払ってくれる)人を育むと言う観点からも、第一義に行うべき政策だと思うのですが・・。
それに、任意接種という制度、経済的に余裕のある家庭の子どもほど受けられるチャンスが大きく、親の収入によって、命に係わることもある病気に罹るリスクに差が出るという、おかしなことがまかり通っているわけです。
それと同時に、子どもが病気にならないということは、出席停止のおたふくかぜや水痘、感染性胃腸炎などの看病の為に親が仕事を休まなくても良くなるので、それに関連した経済的損失も減らせるのですが、そういった諸外国では常識になっているワクチンの経済効果に関しても、もう少し検討されてもよいのではないかと思ってしまいます。
今回、検討されていない予防接種もあり、早くすべての予防接種が公費負担でできるようになり、すべてのこどもが公平に予防接種を受けられ、ワクチンで予防できる病気がなくなるよう思っております。